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日本における英会話・英語教育

江戸幕府が鎖国政策に転じたため,洋学はほとんど蘭学に限られたが,フェートン号事件を機に幕府は英語通詞の養成を始めた。


その後19世紀半ばにいたり,識者の間に英語の国際的重要性の認識が生じ,ペリー来航,それに62年幕府はほとんど蘭学中心であった蕃書調所(ばんしよしらべしよ)を洋書調所と改称し,英学を開講している。


幕末から明治にかけて,藩の留学生などが欧米に派遣されたが,その中にはやはり蘭学から英学に進んだ福沢諭吉らがいる。


外国人の中には英和,和英辞典を編み教鞭を取って,後の日本の学者や英語教育者を育てた。


その中で,東京,大阪などの外国語学校,高等商業学校,英米人宣教師の多いキリスト教系の学校などで英会話や発音にも重きが置かれた教育が行われるようになり,高等師範学校や女子英学塾(津田塾大学の前身)などで日本人英語教師が養成されるにいたり,

 

明治末ころには英米の教科書に代わって自前の教科書や各種辞典,文典が発刊され,岡倉由三郎らの英語教授法を論じた著作も出た。


パーマー提唱のオーラルメソッド oral method は英語による英語教育で,発音と口頭作業,〈英語で考え thinking inEnglish〉,翻訳の過程を経ずに英語で反応する訓練を強調し(それゆえオーラルダイレクトメソッド oral direct method とも呼ばれる),この方法はとくに入門期に有効であるとした。
17年に《English PronouncingDictionary》が刊行され,その後《英語小発音学》や市河三喜の《英語発音辞典》が出,国際音声字母(IPA)による発音表記が辞典や教科書に採用されるようになった。


英語専門の学校ですら十分な教育が受けられなかったため,第2次大戦後は有能な教師が不足し,新教育制度による中学校が英語が選択教科の形をとりながらも実質的には必修となったにもかかわらず,教育の実が上がらなかった。


米軍を中心とする連合軍の占領は,〈英会話ブーム〉に象徴されるように英語学習への強烈な動機づけとなった。
1940年代に盛んになったアメリカ構造言語学の理論を踏まえた教育法で,言語が構造として備えている音韻,語構成,文構成な言語形式の対比),口頭発表を特徴としている。


母語の使用や訳読に厳しい制限を設けないという点,オーラルメソッドと異なるとされるが,目標言語をできるだけ多く用いる機会を設けること,音声の重視,基礎構文の反覆や文中の語句の入れ換え練習など,共通点が多く,オーラルメソッドが文脈や状況を取り込んでいるのに対し,オーラルアプローチはいっそう体系化されているものの,機械的に過ぎるという批判も出ている。


英語教育法改善を目ざして英語教育協議会(ELEC)が発足,米英の第一線の学者を招いて教育法の研究,教員の再教育等に貢献している。


らチョムスキーの生成文法の影響が日本にも及び始め,60年代後半には英会話・英語教育にもこの考え方が取り入れられるようになった。


戦後はほか民放局も加わり,昭和30年代にはテレビ放送も始まって,英語国出身者を交えて多彩な英語教育番組が組まれて,英語教育の普及に一役買っている。
1960年ころから録音教材を語学ラボラトリー language laboratory(略称LL)が英語教育に取り入れられ,その後視覚教材も併用され,さらに本格的視聴覚教育が威力を発揮するにいたっている。


外国語教育・英会話は早期開始が望ましいことは定説だが,諸般の事情から,現在小学校での英語教育は学校に限られ,早期教育は塾や個人にゆだねられている。


全般的に見れば戦前や戦争直後に比べ,日本人の英語力は会話の面を含めて大幅に上昇しているということができよう。